ディ・モールト・ベネ

初めてアイヌ人との交流を試みた日本人は、紙に鉛筆で適当にぐちゃぐちゃ書いてそれを指差して見せてアイヌの言葉で「何これ？」ってわざと言わせた。それでまずはアイヌ語で「何？」って言葉を獲得したらしい。後はそのアイヌ語で「何？」って言いながら草とか石とか指差して物の名前を聞いていった。

- Twitter / @halmemorize (via mcsgsym)

(出典： wwwwwwwwwwww123)

安倍晋三首相がアメリカの大手外交雑誌「フォーリン･アフェアーズ」記者の長いインタビューに応じました。その一問一答がいま流されています。

安倍首相はそのなかで記者の靖国参拝についてのくどい質問に答えて、アメリカの国立墓地に南北戦争の南軍兵士が埋葬されている事実を指摘し、そこにお参りをすれば、南軍が守ろうとした奴隷制を認めることになるのか、と逆に問い返しています。

なかなか鋭い反論です。

その部分の記録を以下に掲げます。

記者の質問
「歴史問題にかかわる論議を避けるために、公人としても、私人としても靖国神社にはもう参拝しないと約束することはできませんか」

安倍首相の答え
「靖国神社については、どうぞ、アメリカのアーリントン国立墓地での戦没者への追悼を考えてみてください。アメリカの歴代大統領はみなこの墓地にお参りをします。日本の首相として私も訪れ、弔意を表しました。しかしジョージタウン大学のケビン・ドーク教授によれば、アーリントン国立墓地には南北戦争で戦死した南軍将兵の霊も納められているそうです。その墓地にお参りをすることは、それら南軍将兵の霊に弔意を表し、（彼らが守ろうとして戦った）奴隷制を認めることを意味はしないでしょう。私は靖国についても同じことが言えると思います。靖国には自国に奉仕して、命を失った人たちの霊が祀られているのです」

記者の質問
「靖国には１３人のA級戦犯が祀られています。だからこそ中国と韓国は日本の首相の参拝に反発するわけです。もう参拝はしないと約束することのほうが容易ではありませんか」

安倍首相の答え
「日本の指導者が日本のために自分の命を犠牲にした人たちに弔意を表することは、ごく自然です。世界の他の諸国の指導者がしていることとなんの変わりもありません」

(以下、略)

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なかなか鋭い答えだと思います。

確かにアメリカの南北戦争では南部は奴隷制を守ろうとして戦いました。

そのために戦死した将兵の霊に弔意を表すことが奴隷制の承認になるはずがありません。

しかし靖国神社については、そこに参拝すれば、そこに祀られて人たちが生前にとった言動を支持することを意味するとして、日本は中韓両国やアメリカの一部から非難されるのです。

もういいかげんにしてほしいですね。

- 安倍首相が靖国参拝で米側に反論 ： 2013/05/19 15:06 (via nandato)

【大紀元日本5月13日】中国共産党の機関紙・人民日報が沖縄県の日本帰属の正当性を否定する論文を掲載したことについて、米国の海外向け放送ボイス・オブ・アメリカ（VOA）は「友を困らせ、敵を喜ばせる行為だ」と揶揄し、「国際法の基本でさえも分かっていない」と一蹴した。

　記事は冷ややかな口調で、人民日報の主張は９つの「成果」をあげたと分析した。

　１．中国政府に正義があり、しかも、国際社会のルールにしたがって行動していると、国際社会に示そうとしてきた中国学者の努力を無にした。

　２．尖閣諸島（中国名、釣魚島）問題で北京政府を同情する立場にいた外国メディア関係者（ニューヨーク・タイムズ紙のコラムニスト、ニコラス・クリストフ氏など）をばつの悪い立場に立たせた。

　３．北京政府が専横であるという日本右翼の長年の主張を裏付けた。

　４．右翼と距離を置く日本の一般市民に、右翼が主張してきた中国の脅威を切実に感じさせ、安倍政府の尖閣諸島政策を支持する必要性を感じさせた。

　５．オバマ政権の日本支持の立場に疑問を呈する米国内の一部の見解を沈ませた。

　６．中国とより多くの歴史・領土問題を抱えるロシアを警戒させた。「今日は東京と歴史の言い争いをしていれば、明日はモスクワに火花が飛ぶかもしれない」と思い知らされた。

　７．ベトナムやフィリピンなど、中国と南シナ海で領有権争いをしている東南アジア諸国を慄然とさせた。これらの国をさらに団結させ、米国と一丸となって中国の野心に対抗させる。

　８．中国の近隣国や緊密な政治・経済関係をもつ国々に不安を覚えさせた。中国政府は、専門知識がないながらも、尊大で横柄な素人の集まりになったのでは、と。

　９．中国国民や国内外の中国問題専門家が党メディアの茶番劇を目の当たりにし、中国の外交も内政と同じように混乱しているでは、と疑わせている。

　人民日報は１９５０年代、数回にわたって、尖閣諸島や沖縄諸島などを含む琉球諸島は日本の領土であると伝えている。今回の手の裏を返した主張に中国の学者たちも当惑している。復旦大学歴史学科の教授で日本問題専門家の馮●（王へんに偉の右側）氏は自らのミニブログ（微博）で日米沖縄返還協定を引用し、「中国政府は当初、（この協定に）質疑をしたのか？とっくの昔に沖縄は日本領だと認めていたのではないか？（沖縄は）もし、改めて議論することができれば、世界中で再議論のできる領土はどれだけあるのか？各国は改めて領土分割しなければならないのか？」と鋭く反論した。教授はほかの投稿でも、「沖縄を日本領と表記している中国のすべての地図は、今後、修正しなければならないのか？無知で恥知らずな愛国は害国であると知るべきだ」と党メディアの愚行を痛烈に批判した。

- 人民日報の沖縄論文、「一挙九損」の愚行＝米VOA - (大紀元)